デジタルリスクとは？主な原因とデジタルリスクマネジメントの方法

インターネットが普及し、デジタル化・DX化が進む現代。

あらゆる業界・分野でIT技術が便利に利用されていますが、そんな中で注意しなければならないのが様々なデジタルリスクです。

情報漏洩や炎上などのデジタルリスクは、企業にとって非常に大きな影響を与えかねず、日ごろから対策しておくことが重要になります。

そこで今回は、現代の企業にとって対策必須なデジタルリスクについて、その主な原因やリスクマネジメントの方法などを解説していきたいと思います。

1.　デジタルリスクとは？

デジタルリスクとは、インターネットやデジタル技術を業務に活用する中で発生するビジネス上のリスクを総じて指す言葉です。

近年では特にSNSが普及したことによるデジタルリスクが増加しており、企業活動に大きな影響を与えるリスクもあるため、あらゆる企業でデジタルリスクの管理や対策は非常に重要になっているでしょう。

2.　デジタルリスクの主な原因

主なデジタルリスクの例・原因としては、次のようなものが挙げられます。

• 個人情報漏洩
• 障害などによるサービス停止
• SNS炎上・風評被害

それぞれ詳しく見ていきましょう。

2-1.　個人情報漏洩

まずは、個人情報の漏洩です。

従業員や顧客などの個人情報が漏洩してしまうというリスクですが、その原因はサイバー攻撃などの外部からの攻撃だけでなく、内部の不正、またSNS上での漏洩など、ITリテラシーの低さなどが原因になることもあるでしょう。

2-2.　障害などによるサービス停止

2つ目が、システムの障害などでサービスや業務が停止してしまうというリスクです。

オンラインストアなどのインターネット上でのサービスを展開している企業であれば注文を受けられず損害となるなど、多くの企業でITを利用した業務・サービスを行っているため、大きなダメージとなるでしょう。

サイバー攻撃や不正アクセスのような外部からの攻撃、また機器の故障やアクセスが集中したことによるものなど、原因は様々ですね。

2-3.　SNS炎上・風評被害

SNSをマーケティングに活用する企業も多い中で、大きなリスクとなっているのがSNSでの炎上や風評被害です。

企業アカウントが不適切な発言などで炎上を起こしてしまったり、近年話題になった「バイトテロ」のように、従業員が個人のアカウントで炎上を起こしてしまい、企業にまで影響があるというケースもあるでしょう。

また、ネット上での悪意のある投稿により、根拠のない噂などが広がり自社への風評被害が起こる可能性もあります。

3.　デジタルリスクがもたらす悪影響

デジタルリスクへの対策を怠り、リスクが顕在化してしまうと、企業に様々な悪影響をもたらすことがあるでしょう。

3-1.　ブランドイメージの低下や信頼低下

まずは、情報漏洩や炎上などで企業のブランドイメージや取引先・顧客などからの信頼が低下してしまうことです。

イメージが低下すれば売上などに直接影響することもありますし、取引を打ち切られてしまうといった可能性もゼロではありません。

3-2.　ビジネスチャンスの喪失

システム障害が起きた場合などでは、停止中、復旧までの間は業務を行うことができません。

サービスを提供することができず、ビジネスチャンスを失ってしまうでしょう。

サービス停止は、顧客離れを起こす原因にもなり得ます。

3-3.　損害賠償などの金銭的損失

顧客の個人情報などを漏洩してしまった場合や、取引先の業務にまで支障をきたすようなシステム障害などを起こしてしまった場合、損害賠償請求や補償などを求められる可能性もあるでしょう。

売り上げ面の影響も含め、金銭的な損害も大いに考えられるのがデジタルリスクです。

4.　デジタルリスクマネジメントの方法

それでは、そんなデジタルリスクに備えて、企業はどのような方法でリスクマネジメントを行えば良いのでしょうか。

企業がすべきリスクのための対策として主に挙げられるのが、次の3つです。

• ガイドラインやルールの策定
• 社員への教育・研修
• 情報セキュリティ環境を最新に維持

4-1.　ガイドラインやルールの策定

まず、社内の規則やガイドラインなどをしっかりと整備することです。

機密情報の取扱いに対してしっかりと誓約書などを作成したり、情報漏洩を防ぐためのITツールの取扱いに関するルールを定めたりといった方法が考えられます。

また、炎上などを防ぐために重要なSNSの利用についても、事前にルールを定めることでリスクを回避することができるでしょう。

4-2.　社員への教育・研修

デジタルリスクマネジメントで非常に重要なのが、社員・従業員への教育です。

実際の事例なども踏まえ、どのようなデジタルリスクがあり、それが企業にどのような影響を与えてしまうのかを知っておくことで、危機意識を高めることができるでしょう。

また、バイトテロなどのように、デジタルリスクを抱えるのは社員だけではありません。

可能な限り従業員全員へ教育・研修を行うのが良いでしょう。

4-3.　情報セキュリティ環境を最新に維持

不正アクセスやサイバー攻撃など、外部からの攻撃に備えるためには、情報セキュリティ環境が重要です。

定期的にセキュリティ環境の見直しを行い、最新の状態に維持することを目指しましょう。

情報漏洩のリスクを下げるため、パスワードの使いまわしを行わないなど、パスワードの設定・管理も徹底することをおすすめします。

5.　デジタルリスク対策は「ブランドクラウド」にお任せください

デジタルリスクは、顕在化することで企業経営にまで影響を及ぼす可能性があり、現代の企業では対策は必要不可欠です。

自社でもご紹介したような様々な対策が必要ですが、よりリスクに備えたいと考えているかたは、対策専門会社への依頼がおすすめです。

リスク回避のためにインターネットでのトラブルに備えておきたいと考えている企業は、ぜひ弊社「ブランドクラウド」にお任せください。

弊社では、風評被害が起こるリスクに対して根本からの対策を行う「風評被害クラウド」といったサービスをご提供しております。

AIを用いた効果的な風評監視によって悪評などのリスクを早期発見し、誹謗中傷や風評被害といったネガティブな被害を改善・防止するために、変容するインターネットのアルゴリズムに対応できる弊社ならではの施策を行っております。

このような成功率の高い施策や豊富なノウハウにより、インターネット上の幅広いトラブルから効果的に企業活動をお守りするのがブランドクラウドの特徴です。

またネガティブな評判の拡散は非常に速く、検索エンジンのサジェストなど、より影響の大きいところにまでネガティブな情報が広がってしまっている可能性もあります。

弊社ブランドクラウドでは、このような様々なレピュテーションリスクを網羅的に調査できる無料調査も行っております。

まずはぜひ一度、お気軽にご相談ください。

まとめ

今回の記事では企業が対策するべきデジタルリスクについて、その原因と悪影響、またリスクマネジメントの方法まで詳しくご紹介しました。

デジタルリスクへの対策をより効果的に行うには、自社での教育などと合わせて、専門的なノウハウを持つ対策会社に施策を依頼するのがおすすめです。

よりリスクに備えたいという方は、ブランドクラウドをご利用ください。