ネガティブサイト対策とは?逆SEOや削除依頼などの対策から及ぼす悪影響まで
インターネットの普及によりネット上には数多くのサイト・メディアが存在します。
そんな中で、
「自社の評判を下げるネガティブサイトに悩んでいる」
「悪質なサイトに対処したい」
とお困りの企業も多いのではないでしょうか。
そこで今回は、なぜネガティブサイトを放置してはいけないのか、その理由や考えられる企業への影響とともに、ネガティブサイトへの対処法をご紹介していきます。
ネガティブサイトにお困りの際には、ぜひ参考にしてみてください。
目次
1. ネガティブサイトがもたらす悪影響
自社に対して悪評などのネガティブな発信を行うネガティブサイトを放置してしまえば、インターネット上でのユーザーからの評判に関わってしまうことも大いに考えられるため、ネガティブサイトには迅速な対応が必要になります。
ネガティブサイトが及ぼす悪影響には、具体的に以下のようなものが挙げられます。
1-1. ブランドイメージや売上の低下
まず、企業のブランドイメージが低下してしまうということです。
悪評などネガティブな情報は非常に拡散しやすく、SNSなどインターネット上でそれを見たユーザーからのイメージが低下する可能性があります。
顧客離れにつながるなど売上にも直接的に影響してしまうこともあるため、早急に対処しましょう。
1-2. 取引先や株主からの信頼低下
ネガティブサイトにより信頼低下を招いてしまう可能性があるのはユーザーだけでなく、取引先や株主、融資先なども含まれます。
取引先からの信頼を失い取引を打ち切られてしまう不安もあるほか、新たなチャンスを逃してしまうこともありえるでしょう。
1-3. 採用への影響
就職希望者は、応募する企業についてインターネットで調べることが多くあります。
そんな時にネガティブサイトを目にすれば、応募を避けたり、内定を辞退するといったことにつながってしまい人材確保も難しくなるでしょう。
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2. ネガティブサイトはなぜ生まれる?その原因

そもそも、なぜそんなネガティブサイトが生まれてしまうのでしょうか。
その原因には、
- 商品やサービスへの不満
- 競合他社からの攻撃
- 社内や元従業員の不満
- 社員による不祥事
- デマや噂
など、様々なものが挙げられます。
それぞれ詳しく見ていきましょう。
2-1. 商品やサービスの質低下による不満
商品やサービスの質が低下した、ユーザーの期待に満たないという場合などには、それに不満を感じたユーザーからのクレーム・意見がSNSやブログサイトなどに投稿されてしまうことがあります。
これがネット上で広まると、ネガティブな情報として拡散され、ネガティブサイト化してしまうでしょう。
2-2. 競合他社からの攻撃
中には、競合他社が悪意を持って自社のネガティブな情報を流布するという可能性もあります。
インターネットには、匿名性が高く自由に投稿できるコンテンツが多くあります。
レビューサイト・口コミサイトなどで悪評を広め、競合である自社のイメージダウンを図るというリスクもあるでしょう。
2-3. 社内の不満
自社に関する不満やクレームを投稿する可能性があるのは、ユーザーだけではありません。
現在所属している従業員が企業に対する不満をSNSなどで投稿したり、以前働いていた元従業員が過去の労働条件・待遇への不満などを投稿したりと、社内の不満がネット上で拡散されてしまい、悪いイメージが広がってしまうこともあるでしょう。
2-4. 社員の不祥事
企業上層部や従業員による不祥事・不正行為などが発覚した場合も、ネガティブサイトが生まれる原因となるでしょう。
告発や報道などで不祥事の情報が広がれば、インターネット上でも各メディア・サイトなどで取り上げられ、さらに悪いイメージが広がるようなネガティブサイトが残ることにつながります。
もちろん法令違反などがあればステークホルダーからの信頼を失うことになるため、クリーンな経営を徹底しましょう。
2-5. デマや噂
インターネット上、特に拡散性の高いSNSなどでは、デマや噂など、確証のない情報であってもその真偽を検討することなく、すぐに拡散されてしまいます。
根も葉もない噂など、事実に基づかないネガティブ情報が広がったことでまとめサイトにまで掲載されてしまうなど、根拠のない情報がネガティブサイトにつながり、ネガティブイメージが形成されてしまうこともあるでしょう。
3. ネガティブサイトへの対処法
悪影響を防ぐため、すでに生まれてしまったネガティブサイトに対しては迅速に対処していく必要があります。
ネガティブサイトへの対処として行える方法には、次のようなものがあります。
3-1. 削除依頼
まず、サイトやそのページへの削除依頼です。
問い合わせフォームなどからサイトの運営者に削除してほしい情報とその理由を説明し、削除を申請する方法が一般的ですが、この方法のデメリットとしては、なんでも必ず削除できるわけではないということです。
削除を依頼できるのは、例えば
- 名誉毀損などに当たる誹謗中傷
- プライバシー侵害
- 虚偽やデマ
など、法的な根拠がある場合のみです。
依頼の際には、必要があれば法的措置を検討していることなども伝えると良いでしょう。
また、個人のブログなど、連絡が取れないサイトもあります。
そうなれば、削除にはサーバー会社への申請などが必要となる場合もありますね。
3-2. 逆SEO対策
通常のSEO対策は表示順位の向上を目的として行われますが、逆SEO対策とは、ネガティブサイトの検索上の表示順位を下げるために行われる施策です。
「リバースSEO」「ネガティブSEO」などと呼ばれることもありますね。
基本的には、該当サイト以外の検索順位を高めることで相対的にサイトの順位を下げるという方法で行われ、これによってネガティブサイトの表示順位を下げ、ユーザーの目に入りにくくすることができるでしょう。
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4. 逆SEO対策の手法

ここでは、逆SEO対策の具体的な手法についてご紹介していきます。
4-1. 検索順位の向上・維持
まずは、自社の既存サイトの検索順位の向上により、ネガティブサイトの順位を下げるという方法です。
ネガティブサイトが表示されるキーワードでの自社サイトのSEO対策を行い、順位を上げることはもちろんですが、長期的にネガティブサイトの押し下げを図れるよう、上がった順位を維持するために定期的な対策を行うことも重要ですね。
4-2. サテライトサイトの作成
サテライトサイトとは、自社の本サイトとなるサイトと別で立ち上げられたサイトのことを指します。
例えば、商品・サービスに関する専門サイトや、記事コンテンツなどを投稿するサイトなどですね。
こういったサテライトサイトを複数作成し、各サイトでのSEO対策を行うことで、自社関連のサイトで上位を埋め、ネガティブサイトの順位押し下げを叶えることができるでしょう。
ただ、注意として、ミラーサイトと判断されてペナルティを受けないよう、同じような内容のサイトを複数作ることは避けましょう。
4-3. 質の高いコンテンツの作成
自社サイトの検索順位を高めるためのより具体的な対策として行われるのが、質の高いコンテンツを作成することです。
ユーザーのニーズを考え、役立つ情報や商品・サービスの解説、ユーザーレビューなど、信頼性が高いコンテンツを作成し、SEO対策を行うことで、逆SEO対策ができるだけでなく、ユーザーからの信頼向上にもつながるでしょう。
4-4. SNS運用
逆SEO対策の一環として自社でも行いやすいのが、公式SNSの運用です。
SNSは検索結果にも表示されやすく、企業アカウントが検索上位に表示されることで、ネガティブサイトを押し下げることができるでしょう。
SNSでの対策としては、自社名などを含んだ投稿を行いキーワードの最適化を図ることや、自社サイトとのリンク紐づけなどが挙げられます。
また、SNSはユーザーのイメージ向上にも大きく貢献するツールですので、ポジティブな情報発信を積極的に行っていきましょう。
5. 逆SEO対策を行う上での注意点

逆SEO対策を行う上では、メリットだけではなく、注意しておきたい点もあります。
以下の2点についてはしっかりと理解しておき、より効果的な対策を目指しましょう。
5-1. やってはいけない手法もある
自社サイトの順位を高めることを基本として行われる逆SEO対策ですが、実は他にも、効果は期待できるかもしれないけれどグレーな手法もいくつか存在します。
例えば、
- ・ネガティブサイトのコピーサイトを大量に作る
- ・ハッキングを行う
- ・ウイルスに感染させる
- ・著作権侵害を偽って申請する
といった方法などですね。
これらの方法を行ってしまうと、Googleのポリシー違反として自社がペナルティを受けたり、最悪の場合対象サイトの運営者から訴えられることもあり得ます。
逆SEO対策を行う際には、正しい手法で行いましょう。
5-2. 対策難易度が高まっている
対策会社などでは主流となるネガティブサイトの対策法である逆SEO対策ですが、検索エンジンのアルゴリズムは日々アップデートしているため、従来の逆SEO対策では対策難易度が高く、対策として万能ではないというデメリットもあります。
そこで弊社「ブランドクラウド」では、逆SEOという手法ではなく、米国発の技術ORMを利用した成功率の高い施策を行っております。
ネガティブサイトの対策をより効果的に行いたいという方は、ぜひお任せください。
6. ネガティブサイト対策は専門家に任せるのがおすすめ

ネガティブサイトへの対策は法的な根拠が必要であったり、専門的な施策を行う必要があったりと自社で行うのには限界があります。
そのため、次のような専門家に依頼することをおすすめします。
6-1. 弁護士
削除依頼に弁護士の力を借りることで、法的な観点から削除の可能性を高めることができるでしょう。
また、その後法的措置が必要な場合にもスムーズに進めることができます。
しかし、削除自体は弁護士が行ったとしても100%削除できるわけではなく、また弁護士は新たにネガティブサイトが生まれるのを防ぐような事前の対策は行えないため注意が必要です。
6-2. 専門対策会社
専門の対策会社では、前述した逆SEO対策など、削除が難しい場合でも可能なネガティブサイト・ネガティブサイトが招く風評被害への専門的なノウハウを活かした施策を行うことができます。
情報が拡散しやすいインターネット上のトラブルにはスピードが重要ですが、専門対策会社ではそれを理解しているため迅速な対応ができるほか、風評被害の再発を防止することも可能です。
根本から対策を行いたいという方は、専門対策会社への依頼を考えてみると良いでしょう。
7. ネガティブサイトの悪評対策はブランドクラウドにお任せください

ネガティブなサイトを放置することで、ご紹介したように企業への風評被害など、悪影響が及んでしまう可能性も否定できません。
そういったインターネットのトラブルに備えておきたいと考えている方は、ぜひ弊社「ブランドクラウド」にお任せください。
弊社では、アメリカで統計的手法を用いて構築された体系的なアプローチによって行われるブランドリフティングサービスや、風評被害が起こるリスクに対して根本からの対策を行う「風評被害クラウド」などのサービスをご提供しております。
企業・製品のブランディングや評判の改善、認知度向上などにつながるポジティブな施策はもちろん、誹謗中傷や風評被害などのネガティブな被害を改善・防止するために、前述したように逆SEO対策とは異なる、変容するインターネットのアルゴリズムに対応できる弊社ならではの施策を行っております。
このような成功率の高い施策や豊富なノウハウにより、インターネット上の幅広いトラブルから効果的に企業活動をお守りするのがブランドクラウドの特徴です。
また、ネガティブサイトの存在から、検索エンジンのサジェストなど、よりユーザーへの影響が大きい場所に悪評が広がってしまうこともあります。
弊社ブランドクラウドでは、このような様々なリスクを網羅的に調査できる無料調査も行っております。
まずはぜひ一度、お気軽にご利用ください。
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まとめ
今回の記事では、企業の悪評などを発信するネガティブサイトについて、その影響や対処法を詳しくご紹介しました。
ネガティブサイトは、本記事でご紹介したように風評被害を生み、企業活動に大きな悪影響を及ぼす可能性があります。
風評被害を防ぎ迅速に対処するために、専門家への依頼を含め対策を意識していきましょう。
ネガティブサイトなど、あらゆるインターネット上の悪評からの風評被害に備えて対策を行っておきたいという方は、弊社ブランドクラウドにご相談ください。
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