デジタルタトゥーとは？実際の事例からその影響と対処法までご紹介

SNSなどインターネット全般の普及により、誰もが手軽に情報発信を行える環境が広がっています。

利便性や多くのメリットがある中で、企業・個人ともに炎上や風評被害などの悪影響を受けてしまうようなリスクも多くあるでしょう。

その中のひとつが、「デジタルタトゥー」と呼ばれるものです。

今回は、インターネットの利用により起こり得るデジタルタトゥーによるトラブルについて、その実際の事例や様々な影響についてご紹介します。

1.　デジタルタトゥーとは？

デジタルタトゥーとは、インターネット上で公開した発言や動画・画像などの情報が本人の意図しない形で半永久的に残り続けるということを、消すのが難しいというところから刺青を意味する「タトゥー」と表現した造語です。

情報は小さなきっかけから一気に拡散してしまうこともあり、そうなればより削除は難しくなるでしょう。

デジタルの発展により企業でもSNSをマーケティングに利用したりとインターネットと密接に関わっていますが、発信した内容などによっては炎上や風評被害を受けてしまう場合もあります。

デジタルタトゥーに対する意識向上と対処は、企業にとっても重要になるのではないでしょうか。

2.　デジタルタトゥーがもたらすリスク

デジタルタトゥーを放置してしまうと、それが拡散されることにより次のような様々な影響を及ぼすリスクがあります。

2-1.　個人への影響

デジタルタトゥーの内容によっては、例えば誹謗中傷を受ける原因となってしまったり、個人情報などが流出してしまいプライバシーの侵害を受けたりなど、個人の生活において精神的にも社会的にも大きな影響を受けてしまう可能性もあります。

また、過去の逮捕歴などがデジタルタトゥーとして残ってしまっていることで、採用調査時に調べた企業により不採用とされてしまうなど、就職活動に影響をきたすこともあり得ますね。

2-2.　企業・周囲への影響

デジタルタトゥーは、企業や周囲にも影響を与える可能性があります。

例えば従業員の不適切な投稿が残っており、拡散されてしまえば所属する企業そのもののイメージ低下につながることもあるでしょう。

炎上や誹謗中傷などの被害を受けることもあり得ます。

イメージが低下してしまえば売上への影響や取引先などからの信用への影響も起きかねず、最悪の場合企業経営そのものが脅かされるような事態に発展することもないとは言えません。

また、周囲の人や自社の情報が流出することで、情報を発信した本人以外も迷惑行為を受けてしまう危険性もあります。

3.　デジタルタトゥーの主な種類

デジタルタトゥーと一口に言っても、意図しない形で保存・拡散されてしまうネット上の発信すべてを指すため、その種類には

• 個人情報の流出
• 誹謗中傷やデマ
• 犯罪・逮捕歴
• リベンジポルノ
• 悪ふざけのSNS投稿

など、様々なものがあります。

従業員の悪ふざけや不適切な投稿に対しては社内ルールの整備や社内研修の実施が効果的であるなど、それぞれできる対策にも違いがありますし、法的な対処が必要な場合などもありますので、そのケースに応じた対処を行いましょう。

3-1.　実際のデジタルタトゥーによるトラブルの事例

実際に企業がデジタルタトゥーにより被害を受けた事例として有名なのは、回転寿司チェーンでの悪ふざけを動画にした少年の発信です。

この動画は座席においてある醤油さしの注ぎ口などをなめまわすといったもので、これによりイメージ低下・来客数の減少といった影響を受けた企業側が法的措置を行いました。

少年個人の人生への影響とともに、企業側も大きく影響を受けた例ですね。

その他にも、近年では「バイトテロ」と呼ばれるような、アルバイト従業員が勤務中の不適切な行動をSNSに乗せたことで大きな批判を受けるという事態も多数発生しており、中には閉店にまで追い込まれてしまった店舗もあります。

このようにデジタルタトゥーは企業にとっても大きな影響を及ぼす可能性があり、対策をいち早く行うことが重要だということです。

4.　デジタルタトゥーへの対処法

これまでご紹介したように、デジタルタトゥーを放置することで様々な悪影響が及ぶ可能性があります。

デジタルタトゥーへの対処として、おすすめなのが以下の3つです。

4-1.　削除依頼を行う

まず、その情報を掲載している各サービスの問い合わせフォームや管理者へのメッセージなどから、削除の依頼を出すということです。

しかし、削除してもらえるのはプライバシー侵害や名誉毀損など、法的に認められた場合のみで、必ずしも削除できるわけではないため注意が必要です。

4-2.　弁護士に相談する

削除依頼が通らない場合などは、弁護士に相談し、削除依頼を代行してもらう、または開示請求など法的な手段で削除してもらう、という方法もあります。

ただ、デメリットとして弁護士による削除依頼でも完全に削除できるというわけではないほか、起こってしまったことへの対処のみで、再発防止などの策を行えるわけではないため注意しましょう。

4-3.　専門対策会社に依頼する

インターネット上の情報は削除が難しいため、デジタルタトゥーによる被害の拡大を抑えるため、風評被害の専門対策会社に依頼するのも非常におすすめです。

専門対策会社は該当のコンテンツの非表示化を目指した施策や、原因から究明し再発を防ぐなど、効果的な対処を迅速に行ってくれます。

難しい削除だけでなくより広い範囲への影響を考えた対策を行ってくれるため、インターネット上の風評被害や炎上などにお困りの方にはとても良いですね。

5.　デジタルタトゥーによるリスクは「ブランドクラウド」で対策！

デジタルタトゥーやそれによって及ぼされる風評被害に対して効果的な対策を行いたいと考えている方は、ぜひ弊社「ブランドクラウド」にお任せください。

弊社では「風評被害クラウド」というサービスを展開しており、事態を解決へと導きます。

「風評被害クラウド」では、デジタルタトゥーとなってしまうような悪質なコンテンツの非表示につながる施策はもちろん、検索エンジンやSNSの監視策など、再発を防止するための対策も行います。

その他にも、弊社では経験に基づいてブランドイメージや価値を向上させるための豊富なサービスを展開しており、先端技術を用いたブランドクラウドならではの施策によって変化し続けるアルゴリズムに対応し、インターネット上の幅広いトラブルから企業様をお守りいたします。

本記事でご紹介したように、デジタルタトゥーなどネット上の情報は小さなきっかけからあらゆる場所に拡散され、より多くの人の目に触れる場所に表示されていたり、影響を及ぼしている可能性もあります。

弊社ブランドクラウドでは、こういったリスクも網羅的に調査することが可能です。

さらなる風評被害へのリスクを対策するためにも、まずはぜひ一度弊社の無料調査をご利用ください。

まとめ

今回の記事では、個人・ひいては企業にも大きな悪影響を及ぼしかねないデジタルタトゥーについて、事例とともにその対処についてご紹介しました。

インターネット上の情報はあっという間に拡散されてしまい、完全に削除するのが非常に難しいものであるため、迅速かつ効果的な対処が必要です。

デジタルタトゥーに悩まれている方は、ぜひお気軽にブランドクラウドにお問い合わせください。