検索結果に悪評が！削除できる場合や効果的な対策方法も紹介

「検索エンジンで企業名を検索すると、検索結果に悪評が掲載されている……」

「どうやって対処すればよいのだろう？」

と、検索結果の悪評にお悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

検索結果に悪評が掲載されていると、サジェストなど他の場所にも影響を及ぼすほか、企業活動にまで影響してしまうこともあります。

 

今回はそんな検索結果の悪評に適切に対処するための、効果的な対策法についてご紹介いたします。

お困りの方は、ぜひ参考にしてみてください。

 

 

検索結果の悪評は削除が困難なケースも

まず対処として考えるのが、検索結果の悪評を削除するということだと思います。

削除を申請すること自体は可能ですが、実際、検索結果は削除が困難なケースがほとんどです。

悪評が公益を図る目的のものなのかどうか、各検索エンジンのポリシーに違反しているかが争点となり、削除請求が認められないことが少なくありません。

実際に過去の裁判では悪評も公益性があるものとして認定され、検索結果の悪評の削除を請求した要求が棄却されたこともあります。悪評に社会的な意義があると認められると、削除に応じてもらえないのです。

しかし、悪評が検索結果に掲載されていることで企業などにとっては悪影響があるのも事実です。

削除できない場合でも、適切な対処をとることが求められるでしょう。

 

検索結果の悪評がもたらす悪影響

検索結果に悪評が掲載されていることで、企業活動に影響を及ぼしてしまうこともあり得ます。

検索結果によってもたらされる可能性がある、様々な悪評をご紹介します。

 

ユーザーに不信感を与える

検索結果が悪ければ、ユーザーに不信感を与えてしまうでしょう。

新しいサービスや商品を利用する際、検索から探すユーザーが少なくありません。

その際、検索結果にマイナスなサジェストや悪評があれば利用を敬遠するケースも多いのです。

その結果競合他社に負け、売り上げを落としてしまうことも少なくありません。消費者の購買意欲を掻き立てるには、検索結果もチェックしておくべきでしょう。

 

優秀な人材を確保しにくくなる

多くの新卒や転職者が、検索から企業情報を得ます。

その際検索結果に「ブラック」や「きつい」などマイナスな悪評があれば、入社試験の参加を見送ることも少なくありません。

人材が集まらず、会社の存続に大きな影響を与えることもあるでしょう。

特にSNSでの悪評が拡散されれば、企業にとって大ダメージになりかねません。

人材集めの観点からも、悪評対策は行っておいた方がいいでしょう。

 

商品・ブランドイメージが悪くなる

商品やブランドイメージは、悪評でイメージが下がってしまいます。

口コミの影響は大きく、一度傷ついたイメージを良くすることは難しいものです。

悪評の内容によっては売り上げが低迷する可能性もあり、商品やブランドによっては、そのまま廃止にもなりかねません。

悪い口コミに負けない商品やブランドイメージ作りが大切になってくるでしょう。

 

取引先からの信頼が低下する

悪評の内容によっては、取引先や融資を受けている銀行からの信頼が低下してしまうこともあり得ます。

リスクだと考えられてしまい、場合によっては取引を打ち切られてしまったり、銀行の与信に影響してしまったりといった経営に影響してしまうケースもあるでしょう。

悪評が事実でない場合などは、しっかりと関係者への情報共有を行うことも大切です。

 

 

検索結果の悪評が削除できるケース

検索結果の悪評は削除依頼を出すなどの対応も可能ですが、削除できるケースは限られています。

削除できる可能性が高いのは、

• 各検索エンジンのポリシーに違反している場合
• 名誉毀損に当たる場合
• 危害を加える旨が記載されている場合
• 事実無根の場合

などのケースです。

検索結果から影響してしまうサジェストなどの場合は、表示されている検索エンジンに削除依頼を出すことになります。

そのため、各検索エンジンのポリシーや法律に違反しているかどうかで判断されることになるでしょう。

 

例えば、Googleのポリシーでは以下のようなものが記載されています。

・危険なコンテンツ ・ハラスメント コンテンツ ・ヘイト コンテンツ ・露骨な性表現を含むコンテンツ ・テロに関するコンテンツ ・暴力や流血 ・下品な言葉や冒とく的表現

（参考：Google検索ヘルプ オートコンプリートポリシー）

 

事実無根の情報である場合などは、しっかりとその情報がデマであることを証明する証拠が必要になりますね。

 

サジェストを削除したい場合の対処法

前述したように、検索結果に悪評が掲載されていると検索の候補を表示するサジェストにもネガティブなワードが並んでしまうことがあります。

サジェストも多くの人の目に触れる可能性があり、イメージ低下などの大きな悪影響を及ぼすため迅速に対処が必要です。

サジェストワードの削除は、各検索エンジンに依頼しましょう。

 

Yahooの場合

サジェストワードの削除申請は、原則として本人が行います。Yahooの場合は、Yahoo! JAPAN IDが必要です。お持ちでない場合は、用意しておきましょう。

具体的な手順は、以下の通りです。

STEP1：「Yahoo!検索 – 関連検索ワードに関する情報提供フォーム」にアクセスしましょう。 STEP2：Yahoo! JAPAN IDでログインし、同意が求められるので、画面の指示に従って対応してください。 STEP3：問い合わせ内容を尋ねる画面が出るので「関連検索ワードの情報削除」を選びます。 STEP4：情報提供フォームに必要な事項を入力してください。

Yahooでは、7日前後で対応してもらえるケースが大半です。

1週間以上連絡がない場合は、サジェストの削除申請が棄却された可能性が高いでしょう。

 

Googleの場合

Googleの場合は、大きく2種類の方法で削除申請ができます。

まずは表示されたサジェストから申請する場合です。

STEP1：悪評のサジェストを表示させてください。 STEP2：右下にある「不適切とされる検索候補」をタップしてください。 STEP3：単語の左にあるチェックボックスを選び、なぜ不適切なのか理由を7つの選択肢から選びます。 STEP4：送信を送ると申請が完了します。

サジェストから申請方法は簡単ですが、その後適切な対応がされたのか分かりにくい方法です。

 

削除されたのかどうかを確実に確認したい場合は、以下のGoogle公式ホームページから申請する方法をおすすめします。

 

STEP1：Google ヘルプから「法律に基づく削除に関する問題を報告する」を選びましょう。 STEP2：画面の指示に従って、法人名や削除してほしい検索キーワードについて入力します。 STEP3：電子署名をして同意し、送信してください。 STEP4：結果は30日前後にメールで届きます。

時間はかかりますが結果がきちんと届くため、法的に問題がある重大なサジェストの場合などにはこちらを利用すると良いでしょう。

 

bingの場合

Bingでは、問題を報告するページから削除依頼をします。手順は以下になります。

STEP1：「Bingに対する問題を報告」を選びましょう。 STEP2：「もう1つ問題があります」を選択します。 STEP3：「Bing 検索候補に関する問題を報告します」を選択します。 STEP4：名前やメールアドレス、問題の検索候補について入力し、送信して完了です。

Bingでは、削除に対する返信や対応をしてもらえるかは明らかにされていません。対応される場合は、7日程度で削除される例が大半です。

 

 

各コンテンツの削除方法

検索結果に出てくるコンテンツを削除したい場合には、そのコンテンツが掲載されている媒体から削除を行う必要があります。

コンテンツごとの削除方法を見ていきましょう。

 

個人のブログの場合

検索結果の悪評の原因が個人ブログの場合は、管理人に削除を依頼します。

相手によっては、すぐに対応してもらえる場合があるでしょう。

しかし、管理人の意向によっては削除依頼に応じないケースも少なくありません。

その場合は、弁護士を立てて交渉してもらう方法がスムーズです。交渉が決裂する前に、弁護士に依頼するといいでしょう。

今まで交渉が上手く行っていなくても、弁護士が内容郵便物を送ると焦って譲歩してくれるという人も少なくありません。

 

掲示板の場合

掲示板の場合は、不特定多数が書き込みをしているので個人を特定しにくいものです。

まずは掲示板管理者に削除を依頼しましょう。

掲示板サイトによっては削除に関連する決まりがあるので、目を通しておくのが大切です。

実際に削除されるかどうかは、掲示板管理者に委ねられます。

掲示板管理者が削除に応じない場合は、発信者情報開示請求を行い書き込みをした人に削除を依頼し、慰謝料を請求するという方法もあります。

発信者情報開示請求は個人での対応は難しく、誹謗中傷に強い弁護士に依頼する方法が一般的です。弁護士を探す際に得意な分野を確認しておくといいでしょう。

 

SNSの場合

SNSの場合は、まずは発信者に削除を依頼しましょう。

対応してもらえない場合は、各SNSを管理している会社に問い合わせてください。

例えばX（旧Twitter）では違反を報告する方法が細かく定められていて、問い合わせしやすい環境が整えられています。

消しても何度も悪評が投稿される場合には、発信者情報開示請求を行うことも視野に入れないといけません。

 

 

検索結果の悪評は専門家に任せるのがおすすめ

個人や企業で削除を行うのは、手間や時間もかかる上必ず削除できるわけでもなく、万能な方法とは言えません。

効果的な対策を行うには、専門家に任せるのがおすすめです。

 

弁護士に依頼する

弁護士に依頼することで、法律の観点から適切なアドバイスをくれます。

削除依頼では法的な根拠が必要になったり、管理人などの相手との交渉が必要になったりする場合がほとんどです。

弁護士に法的な観点から削除依頼を代行してもらうことや、交渉がうまくいかない場合に弁護士が間に入ることで、スピード解決できる可能性もあります。

また、相手がよく分からない人物である場合には、開示請求を行うこともできます。

発信者情報開示請求は、以下の流れで進みます。

匿名掲示板やSNSに問題の書き込みや投稿に関するIIPアドレス開示請求 IPアドレスを基にプロバイダを見つける プロバイダに契約者情報の開示をお願いする 相手方の特定

開示請求は裁判の許可がいるので、弁護士に依頼後に本格的に検討するといいでしょう。

しかし、弁護士への依頼でも確実に削除できるわけではないこと、また削除自体再発の可能性があるなど、長期的に見ると有効な対策ではないことも注意しておきましょう。

 

専門対策会社に依頼する（逆SEO対策など）

サジェストや検索結果の対策、それによる風評被害の対策には、専門対策会社に依頼するのがおすすめです。

専門対策会社であれば、サジェストを非表示化する対策や再発を防止する監視策などを実施し、迅速かつ長期的な目線での対策を行うことができます。

専門対策会社では検索に対する対策として、「逆SEO」という施策が主流となっています。

しかし、実はこの逆SEOには、各検索エンジンのアルゴリズムアップデートによって年々対策の難易度が難しくなっているというデメリットもあります。

そのため、弊社ブランドクラウドではORMと呼ばれる米国発の歴史ある手法を用いた、変化するアルゴリズムにも対応可能な施策を行っております。

提携の弁護士と協力した削除依頼にも対応可能ですので、検索結果にお困りの方はぜひブランドクラウドにご相談ください。

 

 

検索結果の悪評対策はブランドクラウドにお任せください

検索結果の対策や、それによる風評被害に対して効果的に対策を行いたいという方はぜひ弊社ブランドクラウドにお任せください。

弊社では「風評被害クラウド」というサービスを展開しており、事態を解決に導きます。

「風評被害クラウド」では、悪質な検索結果やサジェストを押し下げ・非表示化につながる施策はもちろん、GoogleのアルゴリズムをAIを用いて監視するなど、再発を防止するための対策も行います。

前章でご紹介したような成功率の高い施策や豊富なノウハウにより、インターネット上の幅広いトラブルから企業様をお守りいたします。

検索結果のコンテンツは、サジェスト汚染などさらに多くの人の目に触れる場所にネガティブな情報が記載されてしまっている可能性も大いにあります

弊社ブランドクラウドでは、そういったリスクを網羅的に調査することで根本からの改善が可能です。

さらなる風評被害へのリスクを対策するためにも、まずはぜひ一度弊社の無料調査をご利用ください。

 

まとめ

今回は検索結果の悪評やそれが原因として起こるサジェストなどのネガティブなワードについて、起こってしまう影響や対処法について詳しくご紹介しました。

削除は対処法の１つですが、検索結果やサジェストはすぐに削除できない場合がほとんどである上、再発の可能性や既に情報が広がってしまい他の場所への影響がある可能性もあります。

根本からの効果的な怪異血を目指す方は、お気軽に弊社ブランドクラウドにご相談ください。